ボディタッチはスキンシップの一つです。海外へ目を向けると、当然のようにハグをしているところもあります。日本においては、ハグまでしないものの、握手をしたり肩を軽く叩いたりなど「挨拶」「励まし」などさまざまな意味合いでボディタッチが行われます。
しかし、ボディタッチが犯罪となる可能性もあるため注意しなければいけません。この記事では、ボディタッチが犯罪となるケースや罪に問われてしまった場合の流れ等について詳しく解説しています。
目次
ボディタッチは罪に問われない
ボディタッチはスキンシップの一つでもあり、直ちに罪に問われることはありません。しかし、触る場所や程度、頻度等によっては何らかの罪に問われる恐れもあるため注意が必要です。
まずは、ボディタッチが罪に問われるのかどうかについて詳しく解説をします。
スキンシップの範疇であれば罪に問われることはない
ボディタッチは「体に触れること」を意味する言葉です。一般的に、体に触る行為は相手が嫌がっている場合、何らかの犯罪になる可能性が高いです。
しかし、ボディタッチをスキンシップとして捉えている人も多く、この範疇であればとくに罪に問われることはないでしょう。たとえば、会社の職場の同僚が励ましの意味を込めて肩に手を乗せて「頑張れよ」等と声をかけることがあるでしょう。
上記ボディタッチはスキンシップの範疇であり、罪に問われることはありません。
一方で、たとえば職場で男性が女性の腰やお尻に軽く触れる行為は、相手の捉え方によってはスキンシップの範疇を超えていると判断されてしまってもおかしくはありません。
上記のように、基本的にボディタッチは罪に問われることはないものの、相手の捉え方や触れる位置等によってはセクハラになったり罪に問われたりする可能性があります。
ボディタッチが直ちに罪に問われることはない
ボディタッチが直ちに罪に問われることはありません。しかし、海外と比較すると日本はボディタッチに敏感であり、ボディタッチをするほうは「相手が嫌がったら……」と考え、されるほうも「嫌だな……」と感じる人が多いです。
とはいえ、「握手をする」「ハイタッチをする」などのボディタッチに抵抗のある人は少ないです。つまり、ボディタッチそのものが直ちに罪に問われるケースはありません。
ただ、ボディタッチの範疇を超えて相手の嫌がる行為をした場合は、何らかの罪に問われる可能性があるということです。ボディタッチはスキンシップの一つであり、必ずしもすべてが罪に問われるわけではないことを覚えておきましょう。
【シチュエーション別】ボディタッチが罪に問われる事例
ボディタッチが罪に問われてしまう事例もあります。具体的には、以下のようなケースは注意が必要です。
- 職場での過度なボディタッチ
- 知らない異性にボディタッチ
- 胸や局部に触れた場合
- 嫌がっている相手に無理やり触れた場合
- 接待を伴う飲食店での過度なボディタッチ
次に、ボディタッチが違法となる事例について詳しく解説をします。ボディタッチの許容範囲を確認したい人はぜひ参考にしてください。
職場での過度なボディタッチ
職場での過度なボディタッチや女性へのボディタッチは、セクハラ（セクシャルハラスメント）に該当する可能性があります。セクハラは直ちに犯罪になる行為ではないものの、懲戒処分を受ける恐れがあるため注意しなければいけません。
たとえば、「上司が残業している後輩に対して声をかけながら肩に手を置いた」というシチュエーションはよくあります。これもボディタッチに該当しますが、人の捉え方によってはセクハラになりかねません。
とくに注意しなければいけないのは上司から部下もしくは異性に対しての行為である場合です。ただ、声をかけながら「肩に手を置いただけ」であり、とくに変な意味もなければ、「励まそう」「元気付けよう」と思ってやっただけでしょう。
しかし、触られた人は不快に思い「セクハラをされた」と感じてしまうことがあるため注意しなければいけません。
とくにボディタッチは相手のパーソナルスペースに入って行われる行為であるため、不快に思う人がいます。このことを頭に入れておかなければ、自分自身が何らかの処分を下される可能性があります。
知らない異性にボディタッチ
知らない異性にボディタッチをする行為は、都道府県の定めによる「迷惑防止条例違反」となる可能性があります。たとえば、痴漢行為などが該当します。
痴漢行為もいわゆるボディタッチ（体に触ること）です。ボディタッチという柔らかい言葉を使っていますが、その実態は痴漢行為です。
当然「痴漢＝犯罪」と認識している人が多いでしょう。しかし、痴漢とボディタッチは同じです。知らない相手もしくは顔見知りの相手であっても、混雑等に乗じてボディタッチを行えば痴漢として処罰されるため注意しなければいけません。
なお、痴漢は各都道府県の迷惑防止条例によって処罰される犯罪です。そのため、法定刑等はお住まいの地域の条例を確認していただく必要があります。東京都の場合は「6か月以下の懲役または50万円以下の罰金です。くれぐれも注意しましょう。
胸や局部に触れた場合
ボディタッチをした場所が胸や陰部等であった場合は「不同意わいせつ罪」という犯罪が成立します。たとえば痴漢行為や道端で突然人の胸等を触った場合、あるいはスキンシップを取ろうとして胸等を触った場合に成立する犯罪です。
触れる場所によって迷惑防止条例が適用される場合と不同意わいせつ罪が成立する場合があります。同じようなケースであっても、それぞれ異なる罪状が適用される可能性があるため注意しなければいけません。
たとえば、ボディタッチのつもりでもその行為が「痴漢」に該当した場合、上記犯罪が成立し得ます。まず、比較的軽微な痴漢の場合は迷惑防止条例違反で処罰される可能性が高いです。しかし、悪質性が高い場合は不同意わいせつ罪が成立するため注意しなければいけません。
不同意わいせつ罪の法定刑は「6月以上10年以下の懲役」となり、非常に厳しい刑罰を受けることになるため注意してください。
嫌がっている相手に無理やり触れた場合
触れた場所に関わらず、嫌がっている間に無理やりボディタッチをした場合は「暴行罪」という犯罪が成立する可能性があります。たとえば、スキンシップの一環として、男性が女性に対して「頭をぽんぽんとした」というケースがあったとしましょう。
女性ははっきりと「やめてください」といったにも関わらず、継続的に同じ行為を繰り返していた場合です。この場合は、暴行罪という犯罪が成立するため注意しなければいけません。
多くの人は「暴行罪＝殴る・蹴るなどの暴行」と思っている人も多いでしょう。しかし、相手に対して危害を加えていないようなケースであっても、暴行罪は成立し得るため要注意です。
ちなみに、暴行罪の法定刑は「2年以下の懲役もしくは30万円以下の罰金または拘留もしくは科料」です。懲役刑および拘留は、一定期間刑務所へ収容させて刑務作業を行わせる刑罰です。
拘留は1日以上30日未満の刑罰のことを指し、30日以上の場合は懲役刑という刑罰が下されます。また、「拘留（こうりゅう）」と同じ読み方で「勾留（こうりゅう）」という手続きがあります。勾留は別の刑事手続きであり、刑事罰ではありません。
そして、罰金刑および科料とは金銭の納付を命じる刑事罰です。科料は1,000円以上1万円未満の金銭納付を命じる刑事罰であり、罰金刑は1万円以上の金銭納付を命じる刑事罰であるという違いがあります。
接待を伴う飲食店での過度なボディタッチ
接待を伴う飲食店でのボディタッチは避けたほうが良いです。とくにキャバクラ等の飲食店では、基本的にボディタッチは禁止されているため、触れてしまうと注意を受ける可能性があります。また、注意をしても何度も繰り返す場合や悪質な場合は、迷惑防止条例違反となる恐れもあるため要注意です。
ただし、キャバクラであってもボディタッチ（お触り）OKなお店もあります。いわゆる「セクシーキャバクラ（セクキャバ）」であればある程度のボディタッチは問題ありません。
また、地域によっては「キャバクラ＝セクキャバ」のことを指すところもあるため、事前に確認をしたうえでルールの範囲内で楽しむようにしましょう。
ボディタッチで罪に問われて逮捕された場合の流れ
ボディタッチは「スキンシップ」として捉えられることも多い行為ですが、された側からすると嫌な思いをする可能性があります。もし、ボディタッチで罪に問われてしまった場合、あなたは逮捕される可能性があるため注意しなければいけません。
万が一、ボディタッチで罪に問われてしまった場合に起こり得る刑事手続きの流れについて詳しく解説していこうと思います。
逮捕
ボディタッチが違法と認められた場合、あなたは逮捕されてしまう可能性があります。逮捕とは、罪を犯した疑いのある人の身柄を一時的に拘束するための手続きです。
逮捕されると初めに逮捕から48時間いないに検察官へ事件を送致しなければいけないという決まりがあります。これを「送検」と言い、送検されるまでは警察署内にある留置所という場所に入れられることになり、少なからず社会的な影響が発生するでしょう。
ただし、ボディタッチで悪意がなく、常習性も低いなどその人の事情を考慮して「送検しない」という選択をされる場合があります。日本の法律では、すべての事件を送致しなければいけない（全件送致）という原則があります。
しかし、比較的軽微であり、被疑者が反省している場合など特別な事情が認められる場合は「微罪処分」で済まされる場合があるのです。微罪処分が認められると、事件は送致されずに終了し、直ちに釈放されます。
また、逮捕された場合であっても重大な事件ではない場合や逃亡・証拠隠滅の可能性が低い場合などは、基本的に在宅事件として取り扱います。在宅事件になると警察での取り調べが終了した時点で釈放されることになるため、社会的な影響を最低限にできるのがメリットです。
ただ、その後の手続きに差異はなく、書類送検されて正式起訴されれば刑事裁判を受ける流れとなります。
勾留請求
万が一、身柄事件のまま検察官へ事件が引き継がれた場合は、事件を引き継いでから24時間以内に引き続き被疑者の身柄を拘束する必要があるかどうかを判断します。もし、「勾留の必要がある」と判断された場合は、そのまま裁判所に対して交流請求を行う流れです。
勾留請求が行われると、被疑者を連れて裁判所へ行き、裁判官から勾留質問というものが行われます。勾留質問では、疑われている犯罪事実について、間違いがないかどうか、自分なりの言い分があるかどうかについて問われます。
その後、最終的に裁判官が勾留を行う必要があるかどうかを判断し、決定を下す流れです。
勾留請求が認められた場合、初めに10日間の勾留が行われます。その後、勾留延長が行われるケースが多く、その際はさらに10日間で合計20日間の身柄拘束となるため、合計すると逮捕から23日間身柄を拘束され続けることになるでしょう。
当然ながら、この間は社会へ戻ることができないため、会社へ出社できない、学校へ行けないなどさまざまな影響がで始めるため注意してください。
起訴・不起訴の判断
勾留されている場合は、勾留期間中に被疑者を起訴するか不起訴とするかを判断する必要があります。勾留されていない事件の場合は、期限に定めがなく、通常は書類送検から2〜3ヶ月程度で起訴・不起訴の判断が行われます。
不起訴となった場合はその事件については終了し、すぐに釈放されて社会に戻ることが可能です。仮に、犯罪の事実があったとしても、不起訴処分となるケースもあるため、まずは逮捕された時点で早期に弁護士へ相談しましょう。
もし、起訴された場合は「正式起訴」もしくは「略式起訴」のいずれかが選択されます。正式起訴は、通常通り刑事裁判を行って判決を下す流れとなる起訴方法です。
略式起訴とは、罰金刑等で済む比較的軽い罪を犯した被疑者に対し、刑事裁判を行わずに簡易的に刑罰を下すための起訴方法です。略式起訴が選択された場合は、刑事裁判が開かれないため、自分の反論を述べる機会は与えられません。
しかし、比較的軽い刑罰が確定し、即時釈放されて早期に社会へ戻れる点がメリットです。
刑事裁判を受ける
正式起訴された場合は、刑事裁判を受けて事件について審理します。裁判では、あなたの行った事実について間違いがないかどうか、犯罪は成立するかどうかなどについて話し合い、最終的に判決を下す流れとなります。
判決に従って刑に服する
刑事裁判によって判決が確定した場合は、その刑罰に従って刑に服することになります。罰金刑であれば罰金を支払って事件は終了し、懲役刑であれば一定期間刑務所へ収容されることになるでしょう。
スキンシップとして行ったボディタッチであり、悪質性が低い場合は厳しい判決が下される可能性は低いです。まずは弁護士へ相談をしたうえで、今後の対応方法について検討していくと良いでしょう。
ボディタッチで罪に問われた場合の対処法
ボディタッチで罪に問われた場合は、以下の対処法を検討してください。
- 弁護士へ相談をする
- 被害者と示談交渉を進める
- 反省している態度を示す
次に、ボディタッチで万が一、罪に問われてしまった場合の対処法について詳しく解説します。
弁護士へ相談をする
初めに、弁護士へ相談をしましょう。とくにボディタッチをした側からすると「スキンシップのつもりだった」というケースがとても多いです。とくに「触ろう」などといった意思はなく、罪の意識がないケースが大半であるため、そこを主張していく必要があります。
悪質性が低ければ、裁判においてもある程度軽めの刑罰が下される可能性が高いです。そのため、自分の味方となる弁護人をつけたうえで自分の主張をしていくことで、処分が軽くなる可能性は高まるでしょう。
なお、無料で付けられる弁護人制度もあります。たとえば、逮捕後であれば「当番弁護人制度」という制度を利用できます。本制度は、逮捕後に一度だけ弁護人を呼べる制度であり、弁護活動を行うというよりは、今後の流れやアドバイスを行うための制度です。
もう一つは、国選弁護人制度です。国選弁護人は、私選弁護人のついていない被疑者に対して勾留後もしくは起訴後に付けられる弁護人制度です。費用は発生しませんが、タイミングとしてはとても遅い点に注意しなければいけません。
そして、私選弁護人であれば自分で費用を負担しなければいけないものの、いつでも自分のタイミングで弁護人を付けることができます。また、早期に弁護活動を開始できるため、メリットはとても大きいです。ぜひご検討ください。
被害者と示談交渉を進める
ボディタッチをした相手は、刑事制度上「被害者」となります。そのため、あらかじめ被害者と示談交渉を進めておく必要があります。示談交渉は代理人（弁護人）が行うのが一般的であるため、事前に弁護人へ相談をしておく必要があるでしょう。
もし、被害者と示談交渉が完了した場合、被害者の処罰感情はないという書類（嘆願書）を検察や裁判官に対して提出します。
とくにボディタッチのように比較的軽微な犯罪の場合は、嘆願書の提出によって不起訴や刑の減刑に期待が持てます。そのため、できるだけ早めに示談交渉を開始しておくことがとても大切です。
反省している態度を示す
あなたは罪の意識がなく、ただ「スキンシップのつもりでボディタッチをした」という事情があるかもしれません。しかし、相手にとっては「被害」であるため、その認識を持つことが大切です。
そのうえで、反省している態度を示し、2度と同じことを繰り返さないように具体的な努力を示しましょう。結果的に、反省している態度で刑が減刑されたり不起訴処分となったりする可能性が高まります。
ボディタッチに関するよくある質問
ボディタッチに関するよくある質問を紹介します。
Q．痴漢とボディタッチは何が違いますか？
A.行為そのものは同じですが、意味合いがまったく異なります。
痴漢とは、一般的には「その人に触れたい」といった欲望のもとで行われるケースが大半です。一方で、ボディタッチは「スキンシップ」といった意味合いで行われることが多いです。
どちらも事情によっては犯罪になり得ますが、ボディタッチは「悪気なくやってしまっている人」が多いのが実情です。とはいえ、相手が嫌がる行為を行うのは犯罪になるため絶対にやめましょう。
Q．本当はボディタッチされるのが嫌だけど言えません。この場合、警察に相談をすれば対処してくれますか？
A.犯罪として成立する場合は警察で対応してくれる可能性があります。
人によって「ボディタッチの定義」は異なります。いわゆる痴漢と呼ばれる行為であっても、人によっては「ボディタッチされていやだった……」と感じるでしょう。
一方で、一般的にはボディタッチはスキンシップとしての行為であり、職場や学校といった場面で行われることが多いです。そのため、すぐに警察に相談をするのではなく、初めに勤務先の会社もしくは学校の先生などに相談をすると良いでしょう。
警察に相談をしたとしても事件性がなければ、なかなか動いてもらうことはできません。そのため、ただのボディタッチであれば、まずは直近の上の人に相談をするのが良いでしょう。
Q．どの程度のボディタッチが違法となりますか？
A.程度に定義はありません。
相手が「いやだ」と思えば、それは違法になり得ます。たとえば、「肩に手を乗せる」といった行為でも、相手が嫌がればセクハラと捉えられてしまう可能性もあるため注意しなければいけません。
たとえスキンシップのつもりであっても「どこからが違反」といった定義はないため、極端に人に近寄りすぎたり触れたりする行為は避けたほうが良いでしょう。
Q．ただ「手が当たってしまっただけ」の場合、違法性はありますか？
A.わざとでなければ、そこに違法性はありません。
たとえばボディタッチに似た犯罪で「痴漢」というものがあります。痴漢は、前提として故意がなければ犯罪として成立しません。
故意とは「この人の〇〇を触ろう」とする意思を指します。故意がなく、たまたま触れてしまっただけであれば、犯罪にはならないため安心してください。ただし、「たまたま当たってしまった」を装って触る行為は当然違法です。その点は注意してください。
Q．家族や夫婦・恋人関係でもボディタッチが違法になることはありますか？
A.なる可能性はあります。
2023年に「強制わいせつ罪」から「不同意わいせつ罪」という犯罪に名前が変わりました。不同意わいせつ罪では「相手の同意なしに体に触れる行為」を罰すると書かれています。
また、恋人や夫婦など親しい間柄であっても適用される法律であるため注意しなければいけません。加害者側が勝手に「恋人だから大丈夫だろう」あるいは「結婚しているのだから大丈夫だろう」と判断して行ったとしても、犯罪として成立する可能性はあります。
とくに、ボディタッチのつもりで胸やお尻、陰部等をさわり、相手が嫌がっている場合は不同意わいせつ罪の成立要件を満たしているため注意してください。
恋人間あるいは夫婦間で「嫌よ嫌よも好きのうち」などと言葉があり、そう認識してしまっている人も多いでしょう。しかし、現代においてはそれが認められないため十分に注意する必要があります。
まとめ
今回は、ボディタッチの違法性について解説しました。
ボディタッチは、スキンシップの一環として何気なく行っている人も多いでしょう。しかし、現代においてはその行為が「違法」と判断される可能性もあるため注意しなければいけません。
今回解説した内容を参考にしていただき、ボディタッチをする際は十分に注意する必要があるでしょう。もし、罪に問われてしまった場合は直ちに弁護士へ相談をしたうえで、「故意はなかった」という旨を主張していきましょう。